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プロから学ぶ、動画の制作費 内訳から、コストダウンまで

動画制作を外部に発注するとなった際、わからないのが「制作予算」。適切な価格とはいくらなのでしょうか? 1本あたり、いくらかけるべきなのでしょうか?発注する際に知っておきたい制作費の基本をまとめました。

上流工程が品質を左右する

外部に動画を発注する際、悩ましいのが金額。「動画 制作」などで検索すると、多くの動画制作会社が見つかるものの、制作費が明記されていなかったり、記載されていたとしても、費用はまさにピンキリ。同じ1分の動画をつくりたいと思っても、10万円以下で制作するものもあれば、数百万円をかけるものもある。動画の制作費はいくらが適切なのでしょうか。

BtoB向け動画を多く手がける株式会社ヒューマンセントリックスの代表取締役を務める中村寛治さんは、動画制作費の内訳を次のように説明します。

「もちろん制作会社によって異なりますが、例えば弊社の場合、動画の制作費の内訳は、大きく企画・シナリオ(構成)が2~3割、撮影費用が2割、編集が2割、交通費などの実費が1割、営業管理費が2~3割と考えています。外部に発注する際はまず、この割合を念頭に置いておきましょう。なかでも重要なのが『企画・シナリオ』とヒアリングや打ち合わせにあたる『営業管理費』のいわば、上流工程です。ここが動画の品質やスケジュールを左右するポイントで、ここがうまくいけばいくほど、撮影~編集~納品までがスムーズに運びます。ですから、発注する際もこの上流工程に力を入れるようにしましょう」

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01 外部に依頼した場合の制作費内訳
全体を10として、外部制作会社のコスト配分をグラフにしたもの。ヒューマンセントリックスの場合、動画の品質に直結する企画・シナリオに加えて、クライアントとのイメージを共有し、スムーズに制作を進めるために営業管理費を重視しているという

 

ベースとなる動画の“使い回し”でコスト削減

制作費の内訳を理解していただけたでしょうか。では発注側は動画の制作費をどのように考えるべきなのでしょう?中村氏は1本あたりの制作費は、それほど大きくかける必要はないとアドバイスします。

「例えば会社紹介の動画制作費として100万円の予算を確保したとしましょう。その場合、ブランディングを訴求した会社紹介動画を1本だけつくるのではなく、ベースとなる会社紹介動画を1本つくり、それを基に編集と若干の素材を加えて、『自社サービスに特化した紹介動画』『採用向け動画』など、何本かの動画をつくることをおすすめします。例えばベースとなる会社紹介動画を短く編集して、若手社員のインタビューを追加すれば、『採用向け動画』として使用することができます。テレビCMのように、完全なBtoC動画の場合、こういった方法は使えませんが、Webサイトで使ったり、SNSで使う動画の場合は、ベースとなる動画+編集+素材追加で本数を増やし、1本あたりのコストを下げる方法は常に考えておくべきです」

また動画制作に慣れていないと、動画の目的によって予算の考え方も変える必要があると考えがちです。例えばブランディングするための動画はしっかりお金をかけ、一方で、商品の使い方を紹介する動画はお金をかけずに制作するといった考え方です。しかし、中村氏は訴求する内容によって予算の考え方を変える必要はないと説明します。

「動画の制作費は、訴求する内容によって変わるのではなく、表現によってかわることも、外部に発注する際に覚えておきたいポイントです。新しいWebサービスを紹介する動画でも、フリー素材の人物画像を使って訴求するのと、モデルが実際に使っているシーンを入れたり、凝ったCGを挿入することで、費用は上がっていきます。ただ、こうした“表現”の違いは人の好き嫌いによるところも大きいので、費用=効果とは限りません」

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02 動画は“使い回し”でコストを下げる

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掲載号

Web Designing 2018年4月号

Web Designing 2018年4月号

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