2017.01.11
YouTubeでの動画活用で押さえるべきポイント Youtube × 動画
Point 01 YouTubeを使うべき理由
動画マーケティングを考える際に、真っ先に候補に上がるプラットフォームがYouTubeではないだろうか。まずは、その特徴を把握しておこう。
世界一利用者の多い動画プラットフォーム
動画マーケティングにおいてYouTubeを使うべき大きな理由の一つは「世界でもっとも利用されている動画プラットフォームである」という点だ。Web上で動画利用は年々増加傾向にあり、YouTubeの利用者数も伸び続け、動画プラットフォームの利用者数調査では何年にも渡って1位をキープしている。調査会社コムスコアによる2016年4月のデータでは、国内の6歳以上のパソコンユーザーの70%弱を占める4,300万人近い利用者がいるとの結果が出ている。年齢別に見ても、子どもから50歳代まですべての年齢層で一番利用されている。
また、検索エンジンとしても国内では3番目に多く利用されているという話もあり、YouTube内で検索するのが当たり前になっている。Googleの検索画面でも最初のページの上位10件以内にYouTubeの動画が出ることは珍しくない。これだけ利用されているプラットフォームを、使わない理由はないだろう。
利用時の注意点と理解しておくべきこと
YouTubeを使ううえで、気をつけるべき点がいくつかある。動画を置くだけできちんと運用をしていない場合、自社の動画を必要としているユーザーにコンテンツをリーチさせることが非常に困難なケースが多い。また、自社の動画が競合他社の動画への導線になってしまったり、自社の商品やサービス名で検索されたときに、悪意のある第三者があげた動画の方が上位に表示され、それをたくさん見られてしまうということもある(対応策はP058で紹介)。
機能面では、プレイヤー画面の中でクリックなど、双方向性を持たせることができるのは、基本的にはアノテーションや概要文からのリンク、カード機能くらいしかないので、動画からコマースさせるような使い方をしづらい。また、限定公開機能はあるが、たとえばIDとパスワードを入れてログインした会員向けに公開するといった場合や、その他にインタラクティブな機能をもたせて活用したい場合にも不向きだ。
どのサービスにも言えることだが、他社が運営するプラットフォームを利用するということは、そこのルールにのっとって使っていかないといけない。また、仕様の変更があり得るので、そうした動向もチェックしておく必要がある。
早めの参入で競合他社に差をつけよう
いくつか注意点を挙げたが、YouTubeで動画を公開するだけならタダなので、利用するうえでの大きなデメリットはない。国内のFacebookユーザーが増えてきたとき、早くから取り組んでいた企業と後発的に始めた企業とではやはり差がついていた。今後、動画利用はさらに伸びると予想されるなか、動画コンテンツを持たず、一番利用されている動画プラットフォームを活用できていないというのは将来的にも機会損失だと言える。
他のメディアや広告出稿などで大手企業と勝負するのはなかなか厳しいが、動画はまだ本格参入していない企業も多く、規模の大小問わず勝負がしやすい状況にあると言える。数年後を見据える意味でも、早めに取り組むことをオススメしたい。