2015.10.10
［オムニチャネル・O2O］スマホの浸透で効果を発揮する実店舗とインターネットの連携施策●特集「スマホ最適化」
実店舗やインターネット施策を連携させる「オムニチャネル」「O2O」は近年注目ワードとなっているが、その背景にはスマホの浸透がある。オムニチャネルマーケティングに特化したLeonis代表の伊藤圭史氏に、その概念や施策の設計方法について、東急百貨店アプリを例に話を聞いた。
Photo：五味茂雄（STRO!ROBO）
スマホの浸透で効力を持ったオムニチャネル
伊藤圭史氏が代表を務めるLeonisは、戦略コンサルティングサービスやオムニチャネルマーケティングシステムの提供を業務としている。まずは、そもそもオムニチャネル・O2Oとはそれぞれどういう概念なのかを説明してもらった。
「原義で言うとオムニチャネルは、インターネットなどの発達で多様化した顧客接点（マルチチャネル）を統合（オムニチャネル）していくことです。ただ、各社が取り組む際にはこのような特定の手法にこだわるのではなく、お客さんの購買行動が変化してオムニチャネル化してきたことに対して、企業がどう対応していくべきかと定義して検討を進めたほうがよいと思います。また、O2O（Online to Offline）という言葉は、オンライン上にたくさんお客さんが集まったからそこから店舗に集客する、という発想のプロモーション手段で、オムニチャネルの一部分と捉えています」
国内でオムニチャネル・O2Oという言葉が注目されるようになってきたのは、ここ2～3年のことだ。
「以前は実店舗とインターネットを繋ぐデバイスがなかったのが、スマホの浸透で繋げるようになったのが大きいです。国内では2012年頃からO2Oの先進的なサービスが出てきましたが、世の中で一気に注目を浴びたのは、2013年冬にセブン＆アイ・ホールディングスとイオンがオムニチャネル宣言をしたことがきっかけではないでしょうか。それ以降、企業の反応が大きく変わり、弊社のお仕事も一層増えました」
東急百貨店アプリのトップ画面。店名のロゴを左右にスライドすることで、他の店舗の画面へと切り替えられる。お気に入りの店舗が最初に表示されるよう、設定しておくことも可能。2015年7月末時点で 5万2,000件ダウンロードされている
