無人自動運転車の可能性

「人工知能」「センサー」「自動運転」。これらの最新テクノロジーを活用して社会変革を進めようとしているスタートアップの一つが、シリコンバレーのマウンテンビューに本社を置くnuroです。

元GoogleのエンジニアであるJiajun Zhu氏とDave Ferguson氏が始めたこの企業は、ロボット工学やAIなどの専門家が集まり日常生活を便利にするサービス、テクノロジーの開発に重点を置いています。そんな同社はまず、「物のデリバリー」に焦点をあて、主にお店から配達先である消費者の家を結ぶいわゆるラストワンマイルデリバリーを実現する無人の自動車、その名も「nuro（ニューロ）」を開発しました。

もともと出前などのデリバリーサービスが一般的ではないアメリカでは、ここ数年で物流に対してのイノベーションが急激に進んでおり、都心部を中心に、レストランや店舗からユーザーのいる場所までの運送を代行するようなサービスが続々と登場してきました。例えば、配車サービスで有名なUber Tecnologiesが同社のシステムを応用し、レストランのメニューをデリバリーするサービス「Uber Eats」をはじめ、 「Postgram」「Doordash」「Instacart」といったサービスが注目を集めています。

これらのサービスが活況になってきた一番の理由がスマホの普及で、内蔵のGPS機能でユーザーの位置を自動感知し、「今、すぐ、ここ」の感覚でデリバリーを頼むことが可能になりました。その一方で、物を運ぶためには運ぶ人が必要で、最近の景気の良さから人件費も高騰しており、シェアリングエコノミー系サービスの利益確保には大きな課題があるのも事実でした。

そこで検討されているのが、自動運転。今までは人が物を運んでいたのを、無人自動車やロボットが運ぶことで、人件費が削減され、利益確保することで、ユーザーメリットの最大化が可能になるというコンセプトです。

その一方で、自動運転を実用化するにはかなり多くの課題があるのも事実です。 これまでにも各自動車会社や、Tesla、Googleの子会社のWaymoなどがこぞって人を運ぶための自動運転車両の開発を進めてきました。しかし、2018年のUberによる自動運転中の事故の事例からもわかるとおり、安全性の確保はかなり難易度が高く、行政としてもなかなか認可を与えにくくなっています。

無人運転であることのメリット

そんな中で、nuroは、少量のデリバリーに特化した小型の無人カーを開発し、主に市街地でのデリバリーサービスの展開を進めています。人間が乗る必要がないことから、通常の車両と比べかなり小型サイズの車両が実現可能で、移動速度も低く抑えられています。それにより、事故による危険性も下がるため、実現性をアップさせることができます。

「R1」と名付けられた第1号の車両は全長が普通自動車の横幅ほどで、かなりコンパクト。そこに2つのデリバリーボックスが設けられています。動力元は電気で、1回の充電でおおよそ24時間の稼働が可能。車体前方にはフロントグラスらしきものがありますが、これはあくまでダミーで、歩行者に違和感を与えないためのデザイン的措置です。そして、市街地の路地を走行するために、通行人にぶつからないようにセンサーが感知次第「Excuse me」などの音声を発する仕組みにもなっています。 

ユーザーは、モバイルアプリでデリバリーをオーダーし、車両の位置もアプリで確認することができます。nuroが到着すると、ユーザーは事前に配布されているコードを車両に入力すれば、デリバリーBOXの蓋が開く仕組み。これまでにない、スムーズなデリバリー体験を受けることが可能になります。

大手スーパーで実験的運用開始

これまでプロトタイプでのテストを繰り返していたnuroですが、2018年9月に米大手スーパーマーケットチェーンであるKroger（クローガー）とパートナーシップを結び、アリゾナ州スコッツデール市にて、現地のスーパーマーケットの商品のデリバリーを実験的に開始しました。

ユーザーはKrogerのオンラインサイト「ClickList」、もしくはnuroのアプリを使い、注文金額にプラス5ドル95セント（約660円）すると、品物1つからこのデリバリーサービスを利用することが可能です。

今回のサービス提供開始に対して、nuroのCEOであるDave Ferguson氏は「地域の人々に対して、安全で便利なサービスを提供開始できたことを非常にうれしく思います。今後も、より良いサービス改善を続けて行きたい」と語っています。