2015.12.27
Apple製品のビジネス活用に詳しいモビリティ・エバンジェリストこと、福田弘徳氏のコラムです。
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企業において「情報共有」が大事であるということに異論を唱える人はいるだろうか。ほとんどの企業ではグループウェアや社内ポータルなど、情報共有するためのシステムを導入している。最近では社内SNSやチャットツールも使われる。しかし、導入したのに思ったほどユーザが使ってくれない、情報が集まらないなどの問題を抱えている話をよく聞く。闇雲な情報共有が鬱陶しいメールのやりとりを生んでいるのも事実である。「情報共有」は企業の課題の大きなテーマの1つである。
情報を共有することは単に手段に過ぎず、企業が目指すところは個々人のパフォーマンスを最大限に発揮できる環境を作ることである。全員が同じ情報を持っていたとしても、個々人のパフォーマンスが最大限に発揮されるわけではなく、「他のメンバーの誰がどんな情報を持っているのか」を共有することが重要なのである。ワークスタイル変革やテレワーク推進などの時代の変化の中で、文字どおりの情報（Information）共有から、単なる情報に留まらない新しい価値を生み出す、もしくは既存のビジネスを変える可能性を持った情報（Knowledge）共有が求められている。
