アラカルト FUTURE IN THE MAKING

テクノロジー導入は出発点であってゴールではない

文●林信行

IT、モバイル、デザイン、アートなど幅広くカバーするフリージャーナリスト&コンサルタントの林信行氏が物申します。

話題の「働き方改革」。問題意識を持つ人々が「今の日本の働き方、ここが問題だ」と指摘し、見聞きした問題意識を持つ人が「そのとおり! 何とかしなければ」と共感。でも、1日経って職場に戻ると、すべてを忘れ、何も変わらないまま昨日の仕事の続きに埋もれてしまう。これが日本の現状だと思う。ここ1年くらいでなく、ここ20年くらいの現状だ。

中には、その殻を突き破り行動を起こし、とりあえず現状を打破できそうな新しい改革案やツールを導入する人もいる。

しばらくはそれがうまく回り業務時間にゆとりが生まれたり、社員同士のコミュニケーションが増え、改善されたような雰囲気が漂う。しかし、数カ月もすると、いつの間にか以前と同じ空気が流れ、クリエイティブさに欠けた「昨日の続き」仕事に浸かる日々に陥っていたことに気づかされる。

原因は「何がやりたいのか」と「そのために何が課題になっているか」を見誤っていることではないかと思う。

たとえば大手広告代理店で起きた不幸に端を発した就業時間短縮化の流れ。仕事量が変わらないのに、就業時間だけ短縮したら持ち帰る仕事が増えてかえって大変になるだけだ。もし、本当に社員たちの人間性を大事にしたいなら、より本質的な解決はそもそもの社員一人あたりの仕事の負担を減らすことだろう。そのほうが一つ一つの仕事のクオリティも高められ、会社の価値向上にもつながる。

同様に新たな社内コミュニケーションツールの導入はいいが、それと並行して電子メールやグループウェアなど既存のツールの併用も多いと、社員はメッセージの確認場所が増えてかえって見逃しも増える。

「働き方改革」でテクノロジーが役に立つ場面もあるだろう。しかし、実践するにあたっては「導入したテクノロジーが、ちゃんと期待どおりの変化をもたらしたかの評価」は必須だし、正しい評価をするためには「そのテクノロジーでどんな課題を解決したいかの見極め」が必要だ。さらに、より本質的な課題を見つけ出すには「そもそも会社がどのようになることが理想なのか」の理想像をしっかり話し合い検討しておく必要がある。

 

 

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Nobuyuki Hayashi

aka Nobi/デザインエンジニアを育てる教育プログラムを運営するジェームス ダイソン財団理事でグッドデザイン賞審査員。世の中の風景を変えるテクノロジーとデザインを取材し、執筆や講演、コンサルティング活動を通して広げる活動家。主な著書は『iPhoneショック』ほか多数。




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