2015.10.13
四半期ごとの業績が常に批評の的となるアップル。世界最大の時価総額をもつ「優良銘柄」であるがゆえに、投資家からの注目も高く、またその成長率も厳しい目で見られている。そんな巨大企業の批評は単一方向からでなく、多角的な視点から分析することで、彼らの見ている本当の「次の一手」を読み解くヒントがあるはずだ。
囁かれる昏い影
2015年6月27日を末とするアップルの2015年度第3四半期の業績は、売上高は496億ドル（約6兆円）、純利益は107億ドル（約1.3兆円）となった。過去最大となる記録的な売り上げを記録したが、メディアの評価はまちまちだ。これはウォールストリートのアナリスト予測平均を下回ったことも影響するが、一部では「アップルのピークはもう過ぎた」と指摘する声もあるなど、過激な論調も見られるようになった。
そもそもの発端はアップル・ウォッチ（Apple Watch）だ。アップル初のウェアラブルデバイス、しかもバンドの組み合わせで20種類以上のモデルが用意され、価格帯も4万円台から100万円超の価格が設定されるなど、あらゆる面で前代未聞のプロダクトととして登場したこの製品の売れ行きは、誰しも気になるところでさまざまな業界から注目される形になった。
だが、恒例となったローンチ後最初の週末明けに発表される販売台数報告もなく、続くWWDCの基調講演でも、そして今回の四半期決算報告でもアップル・ウォッチは「その他」に分類され、単独での販売台数や金額などは開示されなかった。メディアインタビューなどでもティム・クックCEOは「販売は好調だ」「スタートに満足している」など、具体的な言及を避けているように見えるなど、いつものアップルらしさに欠けている部分があり、不安感を募らせる。加えて、タブレットデバイスであるiPadファミリーの収益が前年度比で20%近くも落としている。こういった要素が「アップル凋落説」の根拠となっており、市場やメディアに影を落としているといえるだろう。
