水中ドローンビジネス調査報告書2022|Tech Book Zone Manatee

マナティ

2950142611000000000c.jpg

購入形態

PDF
93,500円
数量:

カートに追加されました。

カートに入れる
紙の本を買う

水中ドローンビジネス調査報告書2022

インプレス

国内の産業用水中ドローンの市場動向と今後の展望を分析

本書は、水中ドローンの定義を明確化し、市場全体の動向と、今後の展望を分析した調査報告書です。
現在、空飛ぶドローンを制御する技術の応用によって生まれた、小型のROV(Remotely Operated Vehicle)が、点検や調査などの用途で使われています。本書では、深度十数mから100m程度の比較的浅い水域において有線で遠隔操縦できる、空中重量100kg程度まで、機体サイズ長辺40cmから1m程度までのROVを「水中ドローン」と定義しています。この数年で産業用途に特化した機体が相次いで登場したことで、水中ドローンの活用は、海洋土木建築やインフラ・設備点検、環境調査、水産業や公共(水難救助や災害調査)といった様々な産業分野において拡大しています。また、国や業界団体による普及啓発に向けた取組みも活発化しています。
本書は、水中ドローン市場の現状と今後の展望を分析した調査報告書です。
第1章の「水中ドローンビジネスの現状」では、産業用水中ドローンの市場規模や、水中ドローンの価値や効果、活用が期待されるシーン、プレイヤーの整理、業務活用の課題などをまとめています。
第2章の「水中・水上ドローンの最新トピックス」では、水中ドローン・水上ドローン業界における最新動向について、2021年度に目立ったトピックスを中心に解説します。
第3章の「産業分野・用途別の動向」では、「海洋土木建築」「インフラ・設備点検」「水産業」「公共(遭難救助や災害調査)」「環境調査」の5分野について、水中ドローン活用の現況、水中ドローン活用のメリットや特長、課題、今後の展望などを分析します。
第4章「各省庁の動向」は、水中ドローンに関係する省庁の動向を解説します。
第5章「企業動向」は、国内外の水中ドローン機体・パーツメーカー19社、サービス提供事業者7社、業界団体4団体の動向を解説します。

発売日:2022-07-07

ページ数:292ページ

目次

表紙
掲載データの取り扱いについて
はじめに
目次
掲載資料一覧
第1章 水中ドローンビジネスの現状
第2章 水中・水上ドローンの最新トピックス
第3章 産業分野・用途別の動向
第4章 各省庁の動向
第5章 企業動向
STAFF
■最新報告書のご案内
■既刊報告書のご案内
奥付

著者プロフィール

  • 藤川理絵(著者)

    執筆者名
    藤川 理絵
    新卒でリクルート入社、11年勤務。メディア編集やウェブマーケティングを経て、2015年より「テクノロジーによる働き方の変容」をテーマに、ドローン、モビリティ、ロボティクス、スマートシティ、XRなど、X-TECH領域を幅広く取材、ITやビジネス系ウェブメディア向けに執筆している。連載コラム「藤川理絵の水中ドローン最前線」(ドローンジャーナル)、連載キャリアコラム[空150mまでのキャリア~ロボティクスの先人達に訊く](DRONE)を執筆中。国家資格キャリアコンサルタントとしてキャリア支援も行っている。

  • インプレス総合研究所(著者)

    執筆者名
    インプレス総合研究所
    インプレスグループのシンクタンク部門として2004年に発足。2014年4月に現在の「インプレス総合研究所」へ改称。インターネットに代表される情報通信(TELECOM)、デジタル技術(TECHNOLOGY)、メディア(MEDIA)の3つの分野に関する理解と経験をもとに、いまインターネットが起こそうとしている産業の変革に注目し、調査・研究およびプロフェッショナル向けクロスメディア出版の企画・編集・プロデュースを行っている。メディアカンパニーとしての情報の吸収力、取材の機動力を生かし、さらにはメディアを使った定量調査手法と分析を加えて、今後の市場の方向性を探り、調査報告書の発行、カスタム調査、コンサルティング、セミナー企画・主催、調査データ販売などを行っている。