運用コストを下げて投資効率を高める

　投資信託での運用では、投資信託の投資先や数などとともに、手数料も確認しましょう。手数料は実質的なマイナスです。運用で利益が出ても、手数料が高ければ利益が減ったり、場合によってはマイナスになったりすることもあります。また、投資信託を売買する回数や保有する期間によっても、注意するポイントが異なります。

　投資信託には、主に3つの手数料があります。

　まずは、投資信託を購入する際に、販売会社である銀行や証券会社に払う販売手数料です。

　金額としては投資信託の価格の3%以下のものが多く、手数料がかからないノーロード型と呼ばれる投資信託もあります。

　販売手数料について重要なのは、投資信託を購入するたびに発生するという点です。そのため、購入頻度が多い人ほど注意が必要です。「毎月コツコツ積み立てていこう」と考えている人などはノーロード型を検討するとよいでしょう。逆に、1年に1回くらいしか売買しないという人であれば、販売手数料を気にする必要性が下がりますが、最近では、ネット証券の多くが販売手数料を無料にしていく傾向にあるようです。

保有期間中もコストがかかる

　2つ目は信託報酬と呼ばれるもので、投資信託を保有している間に発生します。

　信託報酬は、わかりやすくいえば、投資先の入れ替えや組み入れ銘柄の売買などを行うための管理費です。そのため、運用の手間がかかる投資信託は高く、かからない投資信託は安くなります。

　例えば、積極的にリターンを狙うアクティブ型は、銘柄を厳選し、細かく入れ替えます。つまり手間がかかるため、信託報酬も高くなります。

　反対に、日経平均株価やTOPIXと連動する投資信託は、単純に225採用銘柄や東証一部上場銘柄を組み入れるだけですので、運用の手間がかかりません。これらは、アクティブ型に対してパッシブ型やインデックス型と呼ばれるもので、信託報酬が安く設定されています。

　ただ、仮に信託報酬が安かったとしても、保有期間が長くなるほど手数料負担は積み上がっていきます。そのため、中長期で保有しようと考えている人ほど信託報酬が安い投資信託を選ぶことが重要になります。

　3つ目は、投資信託を売却し、換金する時にかかる信託財産留保額です。このお金も、売買の頻度が多くなるほど負担になります。ただ、販売手数料や信託報酬などと比べると金額が低く、0円に設定している投資信託もあります。そのため、それほど大きな負担にはなりにくく、販売手数料と信託報酬を優先して確認したほうがよいといえます。