対面で相談ができて安心の店舗型証券会社

 

主な店舗型証券会社の特徴

野村證券
・取り扱い投資信託数　1171本
・つみたてNISA　7本
・iDeCo　30本
・投信積立最低額　1,000円
・特徴　1925年創業の国内最大手の証券会社。大手証券会社という利点を生かした、投資情報や銘柄分析レポートが豊富。

SMBC日興証券
・取り扱い投資信託数　1166本
・つみたてNISA　158本
・iDeCo　29本
・投信積立最低額　1,000円
・特徴　1918年創業。三井住友フィナンシャルグループの一員。三井住友銀行と連携する「バンク&トレード」利用で毎月10万円まで申込手数料が無料になる。

大和証券
・取り扱い投資信託数　515本
・つみたてNISA　22本
・iDeCo　21本
・投信積立最低額　1,000円
・特徴　野村證券同様、大手総合証券会社。大和ネクスト銀行と併用すると、資金の振替、振込、ATM利用などが優遇されるサービスあり。

フィデリティ証券
・取り扱い投資信託数　699本
・つみたてNISA　41本
・iDeCo　0本
・投信積立最低額　1,000円
・特徴　英国ロンドンを本拠地とする「フィデリティ・ワールドワイド・インベストメント」の一員として、1998年に東京支店を開設し、投資信託の販売を開始した。

(※2022年6月現在)

対面取引の安心感とネット取引の手軽さ

証券会社には、大手の証券会社をはじめとする店舗型の証券会社と、インターネットでの取引を専門とするネット証券会社があります。店舗型の証券会社のメリットといえば、担当者が存在することでしょう。初心者のうちは、対面で直接いろいろ教えてくれる担当者がいると安心です。
一方、ネット証券は、店舗に出向く必要がなく、パソコンやスマホを使って24時間いつでもどこでも注文できるという手軽さがあります。また、売買手数料が安いのもネット証券のメリットです。店舗型の証券会社では、ネット証券に比べて売買手数料が高いだけでなく、口座を持っているだけで口座維持費などの費用がかかる場合もあります。
ネット証券のデメリットとしては、個人の判断で売買をしなければならないことが挙げられます。投資家自身が直接売買を発注するため、数量や金額の入力に注意が必要です


 

手数料が安くて手軽に利用できるネット証券会社

 

主なネット証券会社の特徴

楽天証券
・取り扱い投資信託数　2,682本
・つみたてNISA　181本
・iDeCo　31本
・投信積立最低額　100円
・特徴　投信積立の買付時にかかる手数料は、全額が楽天スーパーポイントとしてバックされる。ポイントによる購入や積立も可能。また、楽天カードで投信積立を行うと1%分のポイントが付与される。

SBI証券
・取り扱い投資信託数　2,664本
・つみたてNISA　183本
・iDeCo　84本
・投信積立最低額　100円
・特徴　口座開設数は800万口座を超え、ネット証券では1位、2位を争う数字となっている。投資信託の取扱い2600本超もネット証券トップクラスで、インターネットコースの投信積立は買付手数料が全額キャッシュバックされる。

松井証券
・取り扱い投資信託数　1,612本
・つみたてNISA　173本
・iDeCo　39本
・投信積立最低額　100円
・特徴　取り扱っている投資信託の多くがノーロード投資信託(売買手数料無料)という点がポイント。無料で使える本格派ロボアドバイザー「投信工房」を備える。

マネックス証券
・取り扱い投資信託数　1,200本
・つみたてNISA　152本
・iDeCo　27本
・投信積立最低額　100円
・特徴　投信積立は月100円からの「ゼロ投信つみたて」で販売手数料がかかる投資信託でも実質ゼロとなる。

(※2022年6月現在)

 

投資信託の購入は身近な銀行でもできる

投資信託は、銀行でも販売しています。投資ビギナーにとってはじめて証券会社の店舗に足を踏み入れるのはけっこう勇気がいるものですが、行き慣れた銀行の窓口であれば、気楽に足を運べるでしょう。預金と投資が同じ場所で利用できるのも便利です。
また、「お金をおろしに来たついでに」という感覚で気軽に資産運用の相談ができるという、身近な金融機関ならではの安心感や利便性といったメリットがあります。
デメリットとしては、取り扱う投資信託の本数が証券会社に比べ少ないことが挙げられます。また、証券会社に比べ、担当者が必ずしも投資に関する知識や経験が豊富なわけで はない場合もあるようです。
このように、金融機関にはそれぞれメリット・デメリットがあります。そのことを理解したうえで、自分のやり方に合った金融機関で口座を開設しましょう。