SDGs思考　2030年のその先へ 17の目標を超えて目指す世界

インプレス

田瀬和夫（著者）、 SDGパートナーズ（著者）

地球の課題が経営を強くする

地球の課題が経営を強くする

本書は、経営にSDGsを組み込もうと考えている、すべてのビジネスパーソンに役立つ考え方やヒントを盛り込んだ戦略書です。気候変動やパンデミックなど、地球の課題に対する認識が改めて問われている今、本書ではおもに3つの観点から、ビジネスにSDGsを実装するためのヒントを提示します。

1.SDGsに通底する世界観の理解
「アジェンダ2030」に込められたメッセージを、4つのキーワードから読み解きます。17の目標を見ているだけではなかなか気づかない、人類共通の理想を大きくつかみ、広い視野でSDGsの目指す世界を眺められるように導きます。

2.ビジネス実装に役立つ思考法
企業が利益を挙げることと、地球の課題を解決することは矛盾しない。そうした前提に立ちながら、企業がSDGsに取り組む理由を様々な角度から解説します。そして、SDGsを経営戦略に取り込むさいに躓きがちな点を押さえ、アイデアの源泉となるような重要な思考法を解説します。

3.主要テーマの潮流をつかむ
「人権」「ESG」「気候変動」「D&I」など、SDGsを推進していく上で欠かせない重要テーマについて、世界の潮流と企業事例を交えながら解説します。特に、「ビジネスと人権」の関係については、より多くの事例、より多くの図解を交えて、どなたでも理解できるよう徹底解説します。

本書を読めば、SDGsが目指す世界がどのようなものか、その世界へ向かってどのような企業活動を起こすべきなのか、「2030年のその先」へ向かうための、たくさんの気づきやヒントを得られるはずです。

発売日：2020-09-11

ページ数：344ページ

表紙
はじめに
目次
第1章　2030年のその先へ　17の目標を超えて目指す世界
人類の共存を目指す二つの大きな流れ ―SDGs誕生の背景
SDGsの世界観を読み解く
SDGsがビジネスで重要視されるのはなぜか
SDGsをいかにして実行するか
column　ポスト・コロナ社会とSDGs
第2章　今なぜSDGsに取り組むべきなのか
企業や組織がSDGsに取り組む「大義」と「小義」
企業における取り組みの現在地
第3章　SDGsを経営に実装するための思考法
SDGs実装に役立つ三つの思考法
時間的逆算思考
論理的逆算思考
リンケージ思考
企業の存在意義と長期ビジョン
column　VUCA時代の到来
第4章　ESGの潮流
ESGとは何か
ESG投資の急拡大とその背景
ESG投資の現状と課題
企業に求められるESG対応
第5章　SDGsの視点から考える気候変動
気候変動――人類史に突如生じた緊急課題
課題の解決に向けた動きとパリ協定
反応する企業と資本市場
日本と世界のエネルギー戦略
column　普及が進む再生可能エネルギーと省エネルギー商品
第6章　「ビジネスと人権」という新しい考え方と責任ある企業行動
「ビジネスと人権」とは何か
世界における国別行動計画（NAP）の動向
企業に求められる人権尊重の取り組み
「責任ある企業行動」の新たな地平
第7章　SDGsの実現に向けたダイバーシティ＆インクルージョン
ダイバーシティ＆インクルージョンはSDGsに欠かせないキーワード
企業の死活問題としての多様性推進
ジェンダー平等はSDGsのレバレッジポイント
D＆Iの本質とウェルビーイング
「すべての人が自分らしくよく生きる」社会へ
column　育児は負担か、それとも喜びか
おわりに
著者プロフィール
SDGパートナーズ執筆者プロフィール
スタッフ
奥付

著者プロフィール

田瀬和夫（著者）

1967年福岡県生まれ。東京大学卒、ニューヨーク大学法学院客員研究員。1992年外務省に入省し、国連政策課、人権難民課、アフリカ二課、国連行政課、国連日本政府代表部一等書記官等を歴任。2001年より2年間は緒方貞子氏の補佐官として「人間の安全保障委員会」事務局勤務。2005年に外務省を退職し、国際連合事務局・人間の安全保障ユニット課長、パキスタンにて国連広報センター長を務めた。2014年国連を退職し、デロイトトーマツコンサルティングの執行役員に就任、CSR・SDGs推進室長として企業のサステナビリティ強化支援を手がけた。2017年9月に独立しSDGパートナーズを設立。現在、同社代表取締役CEO。私生活においては、7,500人以上のメンバーを擁する「国連フォーラム」の共同代表を2004年より務める。
SDGパートナーズ（著者）

サステナビリティに特化したコンサルティングファームとして2017年9月設立。企業、政府、自治体、国際機関、NGO、学術界、ユースなど様々な主体を「つなぐ」ことにより、SDGsが描くウェルビーイングの実現を追求する。なかでも特にビジネスが果たせる役割に注目し、SDGsを土台としたビジネスモデルの導入、サステナビリティ方針策定・実施、統合報告書の設計、ESG情報開示、国連を含めた公的機関とのイノベーティブな官民連携、地方自治体との共創、国連ビジネスと人権に関する指導原則（UNGP）を取り入れたサプライチェーン管理などの支援をリードする。また、中小企業や自治体、NPOなどがサステナビリティを採り入れるプロセスも支援している。