パナソニック100年目の試練―週刊東洋経済ｅビジネス新書No.248
東洋経済新報社
- 週刊東洋経済編集部（著者）
2018年3月には創業100周年を迎えた。家電事業の巨額損失後、津賀体制はリストラで再生の道筋をつけたが課題は山積みだ。4つの主な事業分野での選択と集中、改革を新たなトップ人事から未来を探る。
プラズマテレビなど家電事業の巨額損失で一敗地にまみれた後、津賀体制はリストラで再生の道筋をつけた。次は車載電池への投資などで攻めに転じるが、課題は山積みだ。2018年3月には創業100周年を迎えた。売上高7兆円超、グループ従業員27万人超を有するパナソニックが、次の100年へ向けた戦略は次世代自動車やそのシステムへシフトする。その舵取りを担う津賀ＣＥＯをはじめ、異色のキーマンへのインタビューを含め、これからの選択と集中を探る。
本誌は『週刊東洋経済』2017年12月16日号掲載の27ページ分を電子化したものです。
目次
次の100年の牽引役は「車載電池」と「外部人材」
ＩＮＴＥＲＶＩＥＷ パナソニック社長兼ＣＥＯ・津賀一宏
テスラと共に歩む 電池は造れば売れる
就任6年目 津賀改革七つの決断
軸足を家電から車にシフト 突破口はＥＶと自動運転
ＩＮＴＥＲＶＩＥＷ オートモーティブ＆インダストリアルシステムズ社長・伊藤好生
テレビの技術で世界と戦う
熾烈化する車載電池バトル ＬＧ、サムスンに勝てるか
ＩＮＴＥＲＶＩＥＷ パナソニック専務執行役員・樋口泰行
改革にタブーはない 組織を生まれ変わらせる
新規事業を生み出す組織改革 「横パナ」で部門の壁を破れ
ＩＮＴＥＲＶＩＥＷ パナソニック ビジネスイノベーション本部 副本部長・馬場 渉
大企業病は必ず克服できる
インド、中国攻める家電事業
ＩＮＴＥＲＶＩＥＷ パナソニック 専務執行役員 アプライアンス社 社長・本間哲朗
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