動き出した五輪ビジネス－週刊東洋経済eビジネス新書No.45

東洋経済新報社

週刊東洋経済編集部（著者）

２０２０年の東京オリンピックを目指し、日本のスポーツ界はメダル獲得へ必死の形相だ。選手だけでなく、企業も東京五輪需要を取り込もうと必死だ。メダルを目指す選手強化の現場と、五輪特需を狙うビジネス界の動向に迫る！

　２月７日からソチオリンピックが開幕した。晴れの舞台で闘う冬季オリンピックの選手たち。
　一方で２０２０年の東京オリンピックを目指し、日本のスポーツ界はメダル獲得へ必死の形相だ。ＪＯＣがブチ上げた東京五輪の目標は「金メダル３０個前後、国別順位で３位」というもの。過去、日本の最多金メダル数は１９６４年の東京と０４年のアテネで記録した１６。「３０個前後」はその２倍近くになる。
　選手だけでなく、企業も東京五輪需要に懸命だ。東京五輪によって１４．９兆円の新規需要が生まれるが、そのうち１２．６兆円のインフラ投資は、五輪がなくても実施される予定だった案件が多くを占める。
　メダルを目指す選手強化の現場と、五輪特需を狙うビジネス界の動向に迫る！

発売日：2013-12-28

メダルとビジネスはこうして動く
金メダル３０個を狙え！　熱帯びる選手強化の現場を追った
【水泳】小学生も強化対象に
　【卓球】東京五輪世代の小学生が中国撃破
　【フェンシング】初心者を一から育てる
　【陸上】英才教育より６年後の身体能力
　【サッカー】ずば抜けた資金力とタレント発掘能力
Interview　橋本聖子／ＪＯＣ常務理事・選手強化本部長　自民党参議院議員　
Interview　石川佳純／卓球選手
動き始める東京五輪ビジネス
【映像機器】五輪時に４Ｋ・８Ｋ本放送へ
　【スポーツ用品】公式ウエアの採用で激突
　【ゼネコン】公共事業活況でも意外に冷静
ソチ五輪、ロシア政府の同性愛規制でどうなる!?

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