不動産バブル崩壊前夜―週刊東洋経済eビジネス新書No.305
東洋経済新報社
- 週刊東洋経済編集部(著者)
日増しに強まる「不動産価格は高すぎる」の声。融資姿勢の厳格化など新築だけでなく中古物件を含めた価格下落を懸念する声が強まっている。不動産バブルは踊り場から崩壊へと向かい始めている。
日増しに強まる「不動産価格は高すぎる」の声。融資姿勢の厳格化など、不動産バブルは踊り場から崩壊へと向かい始めている。
不動産関係者の間で合言葉のように語られているのが「調整局面入り」。これ以上の高値を期待することは難しく、価格下落を懸念する声が強まっている。
その引き金となる懸念が不動産向け融資の厳格化だ。アパートローンなど不動産への新規融資はすでに減速している。また、物件価格高騰に伴うリスク増大で、金融機関は不動産向け融資に一層慎重になる可能性がある。金融庁による規制強化がなくても総量規制時に近い金融収縮や、そこからのバブル崩壊が起きかねない状況にある。
本誌は『週刊東洋経済』2019年3月23日号掲載の18ページ分を電子化したものです。
発売日:2019-07-25
目次
価格高騰の潮目は変わりつつある
「銀行の融資が付かない」 投資家が上げる切実な悲鳴
外国人の買いが消えた深刻事情
不正に揺れるレオパレス 「建てれば儲かる」の過ち
INTERVIEW 「バブル崩壊前夜」にどう動くか
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