SDGs思考社会共創編価値転換のその先へプラスサム資本主義を目指す世界

インプレス

田瀬和夫（著者）、 SDGパートナーズ（著者）

共創の未来へ向けた実践書

世界の原則はプラスサムへと舵を切る

コロナ禍、グレートリセットで顕著になった各分野における価値転換への要請を踏まえ、SDGsの世界観が指し示す「ありたい社会」を実現するための思考法・方法論を提唱。取り扱う分野は、大きく「SX経営」「ESG」「気候危機・脱炭素」「生物多様性」「地域社会と金融機関」「DE&I」「ESD（教育）」、そして個人レベルにおける「SDGsの自分ごと」など。大きな価値の転換がなされるとき、世界の原則は経済活動をするほど、社会や人間そのものも豊かになるという「プラスサム資本主義」に向かうことを一貫して解説します。

発売日：2022-04-21

ページ数：464ページ

表紙
はじめに
目次
第1章　SDGsの成立背景とそれが指し示す世界観
SDGs誕生までの歴史的変遷
SDGsの誕生と社会実装を導く構造
五つのキーワードからSDGsの世界観を読み解く
日本社会でSDGsの実装を考える
第2章　SDGsが与える思考法と社会実装への戦略
SDGsが与える付加価値と実装に向けた思考法
時間的逆算思考と論理的逆算思考
リンケージ思考
現状から今できることと未来のありたい姿を描くこと
積み上げと逆算の挟み撃ち：SDGsサンドイッチ
社会に正の連鎖と連関を生み出す：SDGsドミノ
第3章　プラスサム資本主義へ向けた壮大な価値転換
なぜ今、グレート・リセットが必要なのか
国際社会とビジネスの邂逅：受託者責任を変えた25年間
価値転換の先にあるプラスサム資本主義
進むルール形成とESG投資における構造の相似性（ESGSimilarity）
求められるサステナビリティ・トランスフォーメーション
第4章　SX実現に向けた統合思考の経営
なぜこの企業は社会に存在しなければならないのか
パーパスを見つけ出す五つのステップ
マテリアリティの特定
CSVを実現する五つのアプローチ
CSV批判から考えられる三つの対策
ESGの視点に配慮した組織づくり
統合思考の獲得
第5章　脱炭素社会へ向けた地球のための意識改革
30年にわたる地球の意識改革
脱炭素へ向けた各国の排出削減目標
各国における産業構造の転換
日本における脱炭素政策
TCFDが引き起こす様々な連鎖反応
100年に一度のエネルギーインフラの総とっかえ
脱炭素が生む巨大な新しい市場
パンデミックにより急浮上した「生物多様性」の重要性
ネイチャーポジティブとフューチャーポジティブ
第6章　個を尊重し活かすインクルーシブ社会の実現
ダイバーシティ＆インクルージョン、人権の概念整理
進むESG投資と進まないインクルージョン
心理的安全性とアンコンシャス・バイアス
インクルージョン実現の切り札：衡平と社会的正義の概念
エクイティ施策の具体的な導入と活用
第7章　中小企業と金融機関が担う地域社会のあるべき姿
持続可能な社会の実現へ向けた地方創生の課題
地方創生SDGsを基にした地方自治体の取り組み
中小企業がSDGsに取り組む意義
実践事例から考える企業が地域社会に果たすべき役割
地域社会らしさ実現の要となる金融機関の役割
金融による自律的好循環の形成
第8章　DXが目指すべきデジタル・インクルージョンとその先の世界
DXの意味を捉え直す
DXが生み出す格差?現状の取り組みと未来に対する警鐘?
テクノロジーの発展が引き起こしかねない圧倒的な格差
デジタル・インクルージョンを実装する
ありたい社会を描きテクノロジーとの共存を考え続ける
第9章　教育はSDGs 達成への究極のレバレッジポイント
持続可能な開発のための教育：ESD誕生の歴史
ESDはSDGs実現のための成功の鍵
ESD for 2030が目指す変容的行動と自分ごと化
学校・教育機関におけるSDGs推進の実践
おわりに
著者プロフィール
奥付

著者プロフィール

田瀬和夫（著者）

田瀬和夫
1967年福岡県福岡市生まれ。東京大学工学部原子力工学科卒、同経済学部中退、ニューヨーク大学法学院客員研究員。1991年度外務公務員I種試験合格、92年外務省に入省し、国連政策課、人権難民課、アフリカ二課、国連行政課、国連日本政府代表部一等書記官等を歴任。2001年より2年間は、緒方貞子氏の補佐官として「人間の安全保障委員会」事務局勤務。
2005年11月外務省を退職、同月より国際連合事務局・人間の安全保障ユニット課長、2010年10月より3年間はパキスタンにて国連広報センター長。外務省での専門語学は英語、河野洋平外務大臣、田中真紀子外務大臣等の通訳を務めた。
2014年5月に国連を退職、同6月よりデロイトトーマツコンサルティングの執行役員に就任。同社CSR・SDGs推進室長として日本経済と国際機関・国際社会の「共創」をテーマに、企業の世界進出を支援、人権デュー・デリジェンス、SDGsとESG投資をはじめとするグローバル基準の標準化、企業のサステイナビリティ強化支援を手がけた。
2017年9月に独立し、新会社SDGパートナーズを設立して現在同社代表取締役CEO。私生活においては、7,500人以上のメンバーを擁する「国連フォーラム」の共同代表を2004年より務める。
SDGパートナーズ（著者）

SDGパートナーズ
サステナビリティに特化したコンサルティングファームとして2017年9月設立。企業、政府、自治体、国際機関、NGO、学術界、ユースなど様々な主体を「つなぐ」ことにより、SDGsが目標とする人類の幸せ（Well-being）の形を追求する。特にその中でも、ビジネスが果たせる役割に注目し、SDGsを土台としたビジネスモデルの導入、サステナビリティ方針策定・実施、統合報告書の設計、ESG情報開示、国連を含めた公的機関とのイノベーティブな官民連携、地方自治体との共創、国連ビジネスと人権に関する指導原則（UNGP）を取り入れたサプライチェーン管理などの支援をリードする。また、中小企業や起業家、NPOなどがSDGsを採り入れていくプロセスも支援している。