幼児教育の経済学
東洋経済新報社
- ジェームズ・J・ヘックマン(著者)、 古草秀子(著者)
40歳まで行った追跡調査で、幼少期の教育がその後の人生を左右することを解き明かす。ノーベル賞経済学者による格差と教育論。
やる気・忍耐力・協調性――幼少期に身につけた力が、人生を変える!
なぜ幼少期に積極的に教育すべきなのか?
幼少期に適切な働きかけがないと、どうなるのか?
早い時期からの教育で、人生がどう変わるのか?
ノーベル賞学者が40年にわたって追跡調査
脳科学との融合でたどりついた衝撃の真実!
●5歳までの教育は、学力だけでなく健康にも影響する
●6歳時点の親の所得で学力に差がついている
●ふれあいが足りないと子の脳は萎縮する
子供の人生を豊かにし、効率性と公平性を同時に達成できる教育を、経済学の世界的権威が徹底的に議論する。
「就学前教育の効果が非常に高いことを実証的に明らかにしている。子供の貧困が問題となっている日本でも必読の一冊」解説 大竹文雄
発売日:2015-07-02
目次
【パート1】子供たちに公平なチャンスを与える
ジェームズ・J・ヘックマン
【パート2】各分野の専門家によるコメント
職業訓練プログラムも成果を発揮する
カリフォルニア大学ロサンゼルス校大学院教育・情報学部教授 マイク・ローズ
思春期の子供への介入も重要だ
スタンフォード大学心理学教授 キャロル・S・ドウェック
幼少期の教育は母親の人生も改善する
ジョージタウン大学法律センター法学および哲学教授 ロビン・ウェスト
質の違いよりすべての子がプログラムを受けられることが大事
ハーヴァード大学教育学部大学院教育学および経済学准教授 デヴィッド・デミング
幼少期の教育的介入に否定的な報告もある
アメリカンエンタープライズ研究所W・H・ブレイディ研究員 チャールズ・マレー
ペリー就学前プロジェクトの成果は比較的小さい
ケイトー研究所教育的自由センター副所長 ニール・マクラスキー
学業成績や収入は大事だが、人生のすべてではない
ペンシルヴェニア大学社会学教授 アネット・ラロー
良いプログラムは何が違うのかを研究し続ける必要がある
ほか
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