認知症とつき合う―週刊東洋経済ｅビジネス新書Ｎo.284
東洋経済新報社
- 週刊東洋経済編集部（著者）
2025年には高齢者の3人に1人が認知症とその予備軍になる。この事実から目をそらすのではなく、薬に頼りすぎず早期診断と環境改善でうまくつき合うことが求められる。最新の療法から生活費まで徹底ガイドする。
厚生労働省の推計によれば、2025年に認知症の高齢者（65歳以上）は約700万人となる。さらに認知症の中で最も多いアルツハイマー型認知症の代表的な治療薬は、どれも認知機能低下の進行を遅らせる薬であり、根本から治す薬ではない。一方で認知症の予防や早期診断に関する動向に注目が集まる。軽度認知障害の前段階である「プレクリニカル認知症」の段階での診断・対策が期待されている。認知症を単なる疾病としてではなく、ＱＯＬを重視した生活環境の改善を図ることで、本人や介護者がよりうまくつき合っていける余地もある。認知症をめぐる基礎知識を徹底ガイドする。
本誌は『週刊東洋経済』2018年10月13日号掲載の30ページ分を電子化したものです。
発売日：2019-02-21
目次
環境を整えて認知症とつき合う
Ｑ＆Ａ 基礎からわかる認知症
認知症の35％は予防できる時代に
ＩＮＴＥＲＶＩＥＷ 認知症は学習療法で予防・改善できる（川島隆太）
道険し認知症の根治薬開発
臨床現場は「生活の質」重視へ
ＩＮＴＥＲＶＩＥＷ 治療薬頼みでは家族は救われない（河野和彦）
発達する非薬物療法
血液・網膜で発症リスクを超早期発見
認知症の人は環境で改善
ＩＮＴＥＲＶＩＥＷ 認知症になってもまだまだ働く（丹野智文）
抱え込む人が介護離職する
介護施設はここまでできる！
認知症の人を守る介護保険の活用法
認知症保険は予防機能付加し進化中
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