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[3-6]働きやすいコミュニティをつくろう Part.3 入社してもらう

採用活動の成功には、会社が健全で心地よいコミュニティであることが重要です。メンバーが自発的に情報を発信したくなる、知人・友人を紹介したくなる、候補者が活躍しやすい、そんなコミュニティをつくりましょう。

働き続けたい職場づくりは企業へのメリットに

一説には、退職者が一人出ると、新たな採用などの費用がかさみ、その人の年収の50%もの損失コストになるといわれています。つまり辞めずに長く働いてもらえることは、損失が少ないうえに自社内でスキルや経験を積み重ねて成長してもらえるので、企業にとって大きなメリットとなります。もし企業にマッチしない候補者を採用してしまうと、当人だけでなく、以前からいたメンバーも辞めてしまう場合が少なくありません。人間は一人でも会社に嫌な人がいると幸福度が大きく下がるもので、人間関係が転職理由となる方も多いです。しかも、優秀なメンバーから辞めていきがちです。過去に職場の人間関係で苦労した経験のある人は、健全なコミュニティに対してのロイヤリティが高くなります。だからこそ、学歴やスキルによる選考ではなく、現場のメンバーが一緒に働きやすい人か否かという視点での採用が望ましいわけです。

もし採用枠が10人だとして、自社にマッチした人が5人しかいない場合は、無理に10人を採用してはいけません。既存の社内コミュニティが崩壊し、大きな損失に繋がることもあります。そうならないために、採用枠を埋めることを人事担当者だけのKPIとしないようにしましょう。自社が求める候補者を必要な数だけ採用するには、企業の魅力を高め、適切に発信していくしかありません。採用は経営者を含め、全社的に取り組むべきものです。

 

強固なコミュニティだから多様化も許容できる

一般的に、短期間で転職を繰り返している人材は、採用においてネガティブに捉えられることが多いと思います。しかし、その転職が当人のビジョンに添っているものだったり、着実にスキルアップを図れているものであったりするキャリアビルダータイプであれば、それまでの経験や実績は会社にとってありがたいものになります。

そのほかにも、家庭の事情により勤務時間の調整が必要な候補者やリモートワークとなる候補者など、働き方の多様化も進んでいます。得意領域が異なっていたり、宗教文化観が異なっていたり、という多様化を進めている会社もあります。

そうした多様化を受け入れる前提として、確固たるコミュニティ形成があることが重要です。

(1)メンバーによる、彼らが目指すコミュニティ像の定義
(2)上記を実現するための施策
(3)多様化(ダイバーシティ)

 

メンバーの“好き”が候補者の“好き”に繋がる

ここまでご紹介してきたような採用活動の成功には、会社がメンバーにとって心地よいコミュニティである必要があります。メンバーが自発的に会社の情報を発信したりリファラルをするのは、会社が“好き”であり、自分の好きな人たちにも“好き”になってほしい、という思いからです。

前述の「目指すコミュニティ像」はどのようなものなのかについては、社長だけが決めるものではなく、自社のメンバーを交えて決めていくのがよいでしょう。また、メンバーの幸福度、満足度を測りながら、全社的に改善への取り組みをしていきます(01)。

入社時にはスキルが足りていないと思われる候補者でも、心地よいコミュニティであればモチベーションが高くなりスピーディーに成長をとげ、活躍をしていくことが多いです。採用活動と並行して、自社をより良いコミュニティにしていくようにしましょう。

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01 社内満足度をチェックする
日々社内の満足度をチェックし、改善を重ねていくことはよい社内コミュニティを維持するうえで重要です。満足度チェックのためのツールも多くリリースされていて、wevoxなどがさまざまな企業で利用されています

掲載号

Web Designing 2018年8月号

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2018年6月18日発売 本誌:1,559円(税込) / PDF版:1,222円(税込)

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人材採用は、そこまで深刻な課題となっているのです。

そして、現場は「人手不足」が憂慮すべき問題になっています。
自社の将来を担える人、自社の成長の力となってくれる人、今のプロジェクトを成功させるためのスキルを持つ人が欲しい…職種・業種・役職は違えど、みなさんが直面している悩みではないでしょうか。

時代はデジタル全盛時代。新卒者、転職者限らず情報が身の回りに溢れ、SNSのような新たなコミュニティの文化が育っている昨今、今までの採用方法にこだわっていては望む成果は得られません。

しかし、そんな「IT時代」の「売り手市場」でも、求める人材を採用する方法はあります。その1つが「マーケティング」の知識です。
自社の存在を知ってもらい、自社のビジョンを的確に伝え、共感してもらい、
確度の高い採用候補者にアプローチし、入社してもらう。

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「お客様に知ってもらい、買ってもらい、ファンになったもらう」マーケティングの知識が十分に活かせます。

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