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予算と制作環境から考える動画の取り組み方 制作の多様化で広がる動画へのチャンス!

視聴環境や制作環境が揃う昨今、現実的なソリューションに動画を採用する案件が増えています。予算と制作の観点から最適な動画への向き合い方について、動画制作ならびに広告運用の両面で実績を重ねる(株)プルークスに取材。代表取締役社長の皆木研二さんに話をうかがいました。

“動画は高くてつくれない”時代は終わった

2015~2016年あたりは、まだ動画は高価で手が出せないと感じている企業担当者が多い、という状況でした。動画を用意したいなら、まとまった予算を確保して広告代理店や映像プロダクションに依頼するもの、という認識がまだ強く持たれていた時代で、私たちが企業担当者のみなさんと接していた際に感じさせられていたことです。

一転して、最近はWeb制作会社や、私たちのような映像制作のネットワークを持つプロデューサー集団のような会社にも、動画案件が直接依頼される機会が増えてきました。昨今は動画のマーケットが広がり、低予算でも対応できて、なおかつ品質の高い動画がつくれるようにもなりました。

制作環境やユーザーの視聴環境の充実以上に、今と以前の状況を比べてもっとも大きな変化は、さまざまな企業や組織の担当者が動画への知見を深めていることです。デジタル動画の撮影現場では、プロデューサーやディレクター、カメラマン、照明や音声、アシスタントなどを含めて、兼任しながら5名前後の最小単位のチーム構成で臨むこともよくあります。例えば、クライアントがテレビCM制作のように大人数の座組みを想像されていると、5名前後の体制に不安を募らせることも多く、編集後の映像を見るまで品質や完成度を信じてもらえなかったこともありました。

動画は、すでにソリューションとして現実的な選択肢です。限られた予算でも工夫をしながら制作が可能です。一方で、周りが動画に取り組んでいるから自社でもやっておくか、という相談が多いのも確かです。「とりあえず企画提案してほしい」「企画がよかったからやってみる」「社内の上層部が気に入ったら、やりたい」といった本音の相談に対しても、何のためにつくるかを突き詰めることで最適な対応が可能になるはずです。

次からは、予算の大小や制作環境の違いなどを受け入れながら、状況に応じて、どういう取り組み方が効果的な動画の用意につながるかを一緒に考えていきましょう。

 

マス向けの映像やキャスティングに力を入れたいなら?

制作環境が多様化したからこそ、問われるのはより最適な形での動画(予算に基づく効率的で理にかなった制作)です。低予算でつくれる術がある中で、それでも広告代理店など、予算をかけながら専門性の高いパートナーに動画づくりを依頼すべき場合と、そうでない場合との境目は、どこにあると考えるべきでしょうか?

1つの基準は、動画だけにとどまらずイベントなども含むトータルでのPR活動を行いたいかどうかです。当然、全体的な設計や複数企業とのやりとりが必要となりますので、そうした取り組みが得意なパートナーと組んだ方がいいでしょう。

「動画を制作し、活用すること」だけに特化するなら、広告代理店ではなく、私たちプルークスのような動画マーケティング会社であったり、制作会社であっても同等のクオリティを担保した動画をつくり出せます。違いが出てくるのが、例えばキャスティング(配役)です。出演してほしい著名な俳優、となるとコネクションを持つ広告代理店にお願いできれば確実です。音楽や著作権など権利まわりをクリアにするのも、経験と知見を持ったパートナーにお願いできるに越したことはありません。

また、動画を活用するだけでなく、PRイベントや販促ツールなどトータルでのマーケティング設計を必要とするプロダクトの場合、一社だけでなく複数企業とのやりとりが発生してしまいます。そういった場合は、動画制作会社ではなく代理店に一貫して依頼する方が効率的にマーケティング設計をしてくれるでしょう。

ここまでは、ある程度の予算が確保されている、という前提があっての話になります。つくる以外に考えるべき要素がたくさんあったり、地道な積み重ねだけではなかなかすぐには解決が難しい対応を求められる場合、広告代理店の知見は心強いはずです。コネクションや権利まわりの処理など、つくる以外の要素も含めて大きな力になってくれるでしょう(01)。

 

自社にふさわしい動画戦略で必要な4つの視点

PRイベントや販促ツールなどのトータルでのPR活動も視野に入れた企業や商品のブランディングとは別に、動画を活用したプロモーションや、商品やサービスにフォーカスした説明動画などだと、テレビCMのような規模の動画を望んでいないことがほとんどです。

商品説明のための動画に対して、ある程度の内製の仕組みを確立した制作会社が、他と遜色のない品質で動画づくりが可能であれば、積極的に利用したい企業は少なくないでしょう。

01ほどの規模ではないけれど、戦略設計や制作の手助けが可能なパートナーと一緒に、限られた予算内で品質を担保した動画が用意できるなら、それに越したことはありません。その場合、企画や制作、広告の配信設計など全体的な動画マーケティングを行えるパートナーに依頼すると効率的です。

例えば私たちの場合だと、「経営管理」「売上向上」「コストダウン」「人材/組織活性化」という4つの視点を明示して、動画に必要な目的について具体的に探ります(02)。

4つの視点のうち、経営管理の視点が大きいなら、ブランディングのための動画やIR動画が考えられます。売上向上の視点が大きい場合、目的が商品訴求を通じた集客や購入なのか、その前の認知向上を優先したいのか、マーケティング的な観点で現状の整理を行います。コストダウンの視点(無駄な作業の軽減)だと、社内向けのマニュアル動画やハウツー動画がそれに当たります。人材/組織活性化の視点だと、採用活動向けの動画、イベント向けやセミナー向けの動画が該当します。

目的が整理できると、目的にあわせたふさわしい体制が見えてきます。見えてきた体制と予算を調整しながら、手配に向けて取り組むのです。

 

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掲載号

Web Designing 2019年8月号

Web Designing 2019年8月号

2019年6月18日発売 本誌:1,530円(税込) / PDF版:1,200円(税込)

動画を作った! そのあとどうするの?

サンプルデータはこちらから

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「つくるだけ」では役に立たない!

Web動画を課題解決につなげる
必勝方程式

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数年前より、Webマーケティング界隈では動画を使った施策が主流となってきました。
主要SNSプラットフォームも軒並み動画への動きを活発化させ、
インスタグラムストーリーやFacebook LIVE、TikTokなどさまざまなサービスが登場しており、
「動画は当たり前」という状況はますます加速しています。

これまでは「動画をつくる」ということに関してお金と時間、人手がかかり大きな障壁となっていましたが、
今ではスマホ1つで撮影でき、動画制作が手軽にできるツールも揃ってきました。
これで動画を使ってWebビジネスができる!…ちょっと待った!大事なことを忘れていませんか?

その動画、どう使ったらビジネスの課題解決に役立ちますか?
「動画をつくる」だけでは儲かりません。
それを本来の自分たちのビジネスの目的や課題(集客、商品売り上げUPなど)に結びつけて初めて意味があります。

せっかくつくった動画をどのプラットフォームに公開したらいいか、
動画を視聴した人にどんなアプローチをすれば購入まで誘えるか、
動画視聴者の動向をどんな数字を見て、どのように判断すればいいか…。

本特集では、せっかくつくった動画を120%ビジネスの結果に結びつけるために必要な考え方、
すべきことなどを系統立てて整理しました。

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集客や販売促進といった「外向け」の動画活用から、採用、研修、インナーブランディングといった「内向け」の
動画の効果的な活用法まで網羅!
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【こんな方にオススメ】
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■動最近話題の動画系サービスをマネタイズにつなげたい企業担当者
■動画作成は得意だけど、それを効果的に活用する施策提案までできるようになりたい制作会社
■動画施策を提案したいけど、決裁者に費用対効果がうまく説明できない担当者

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