特集

新しいiPhoneに込められた地球環境を守るためのメッセージ

環境対策をビジネスの中核に

環境保護活動への取り組みをCSR（企業の社会的責任）の一環として掲げる企業は多くあります。しかし、日本ではいまだに企業の活動本体とは切り離された文化事業やイメージ向上の手段としてしか認識されていない傾向があるようにも思われます。特にハードウェアを手がける製造業においては、サプライヤーからの部品供給、製造、流通、販売、使用済み製品の回収とリサイクルといった一連の活動において本気で環境に配慮された製品を作ろうとすれば莫大なコストが掛かるのが容易に想像できますので、無理からぬことかもしれません。

しかし、アップルは国家規模ですら実現が困難なこうした地球環境への配慮や気候変動への対策といった大きなテーマへの取り組みを、事業活動への中核に位置付けようとしています。そのことは新しいiPhoneを発表するスペシャルイベントにおいても明確に宣言されました。登壇したのはアップルの環境・政策・ソーシャルイニシアティブ担当バイスプレジデントのリサ・ジャクソン氏。2009年から2013年までオバマ政権下で米国環境保護庁長官を務めるなど環境対策の分野で世界をリードするエキスパートです。発言の内容は2018年4月22日のアースデイで発表されたものと重複する部分も含まれていましたが、アップルの環境への取り組みがどのように製品開発に活用されているのか、また私たちがiPhoneを選ぶということにどのような意義があるのかを改めて認識させるものとなりました。

再エネ100パーセント

ジャクソン氏はまずアップルの全世界のオフィス、アップルストア、データセンターなどで用いる電力を100パーセント再生エネルギーで賄うことを実現させたと報告しました。

スペシャルイベントの会場にもなった「アップルパーク（ Apple Park）」はそれを象徴する施設で、屋根に設置されたソーラーパネルとバイオガス発電でエネルギーを作り出し、高効率な熱伝達システムで空調などの省エネルギー化も実現しています。こうした取り組みは「アイメッセージ（iMessage）」や「フェイスタイム（FaceTime）」などを扱う同社のデータセンターにおいても同様に行われていて、膨大な電力消費が再生エネルギーによってすべて転換されています。なお、中国では大型の風力と太陽光を組み合わせた発電施設の計画が進められ、国土に設置の余裕のないシンガポールや日本ではビル屋上にソーラーパネルを多数展開することでこれを賄っています。

再生エネルギー100パーセントを転換したグローバル企業は、ほかにもグーグルなどがありますが、ソフトウェアやサービスに加えMacやiOSデバイスなど消費電力の高いアルミニウム加工製品をメインで取り扱うハードウェアメーカーとしては偉業を成し遂げたと言ってもよいでしょう。こうした理想主義とも思われる目標を現実に達成してしまうところに、アップルの本気度が感じられるのではないでしょうか。