2018.07.10
スマホ中毒対策の一手
今年秋に登場するアンドロイドの次期メジャーバージョンには、スマートフォンの使用時間を管理する機能や使いすぎを防ぐ機能が実装される。また5月末にマイクロソフトがファミリー向けサービスのペアレンタル機能の強化を発表した。そしてアップルもiOS 12に「おやすみモード」の改良や新たに「スクリーンタイム」機能を組み込む。米国で大きな社会問題となっているスマートフォンの使いすぎの対策で、モバイルに関わるテクノロジー大手がスマートフォン中毒対策の強化で足踏みを揃えた。
スマートフォンを利用するサービスやアプリの多くはエンゲージメント、ユーザと関わる時間を増やすことを重視してきた。その結果がスマートフォンの長時間使用の弊害である。さまざまな調査で、睡眠不足、視力低下、肥満や高血圧の引き金になると指摘されている。スマートフォンが目の届く範囲になかったら不安になる症状が「ノモフォビア」と呼ばれるようになった。そうした状態はストレスを生み、人間関係の悪化や生産性の減退につながる。
スマートフォン中毒の多くはソーシャルメディアやゲームアプリが主因だが、物心ついたときにはスマートフォンやタブレットが身近にあった子どもが増え始めている。モバイルプラットフォームを提供する企業が負う責任があるとして、市民団体や研究者、そして政治家や機関投資家からも対策を求める声が上がっていた。
中でもアップルは名指しされることが多い。プライバシー保護や通信の暗号化と同じで、ユーザのデータを収集したい広告ベースの企業だと、どこまでユーザのための対策を徹底できるのか疑問符が残る。その点、アップルはデバイスの販売から収益を上げる企業だ。エンドユーザが顧客であり、ユーザのために必要ならばエンゲージメントの制限も厭わない。
