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プロセッサやマイクロLEDをAppleが作る理由

Apple製品の要素技術は自社開発化されるのか？

AppleはiPhoneを年間2億台以上販売する規模と、高付加価値製品に特化する戦略によって、競争優位性を作り出してきた。特にiPhone向けプロセッサは、競合製品を勝るパワーと省電力性を両立させた。こうしたメリットを、さらに拡大させていく可能性がある。

自社設計が優位な理由

2つの業界を大きく揺るがすであろう、アップルにまつわる2つの情報がある。1つ目は、新しいディスプレイ技術として注目されるマイクロLEDをアップルが自社開発・製造し、早ければ2018年のアップルウォッチ（Apple Watch）から採用するという話。そしてもう1つは、これまでMacで採用してきたインテル（Intel）チップを2020年から自社開発のチップに置き換える、という話だ。

アップルは自社製品のデザインや設計は自ら行い、それを実現するパーツをサプライチェーンから集めたり、共同で開発したりするなどして、中国で製品を組み立てて世界中に販売してきた。自社工場を持たないビジネスモデルを組み立ててきたのは現在のCEO、ティム・クック氏だったが、その方針に変化が見られるのだろうか？　またそうだとしたら、その理由は何だろうか。

自社設計化を進める理由は、容易に推測できる。なぜならアップルには開発を行うだけの資金が手元に十分あり、既存のパーツの問題解決を実現すれば圧倒的な競争優位性を作り出すことにつながるからだ。競合となるアンドロイドスマートフォンは、クアルコム（Qualcomm）やメディアテック（MediaTek）などのプロセッサを用いているが、そのこと自体がアップルのプロセッサに敵わない構造的問題を抱えている。

半導体メーカーは自社のチップをメーカーに採用してもらわなければならず、コストとニーズの中で採算性を考える。スマートフォンメーカーはそうしたパーツを集めてスマホを作って販売し、利益を確保する必要がある。チップはできるだけ安く、またコンパクトであることが望まれ、スマートフォンメーカーもできるだけ安く調達しようとする。

しかしアップルは、チップは本体の価値向上に貢献していれば良く、多少コストがかかり、またチップが大きくなっても、iPhone自体の設計とコスト計算の前提に組みこめば良い。簡単に言えば、半導体メーカーの製品よりも「ぜいたく」ができるということだ。

アップルは自社開発したチップを自社製品以外に供給することはしないだろう。そうすることで、作り出した優位性を独占し続けることもまた約束されているのだ。