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アップルの教員トレーニング制度の狙いは何か

Apple Teacherこそが日本の教育現場を変える

アップルは第5世代iPadとともに、「アップルティーチャー（Apple Teacher）」の日本語対応も発表した。アップルティーチャーとは、指導や学習にアップル製品を組み込んでいる教育者を支援し、その成果を讃える無料のラーニングプログラムだ。早速取得し、その狙いを探った。

教育市場に向けたiPad

アップルは3月21日に、第5世代となるiPadをリリースした。このiPadの魅力は価格だ。米国で329ドル、日本でも4万円を切る3万7800円という価格で、A9プロセッサを搭載する9.7インチのiPadをラインアップしたこと自体がアップルの戦略なのだ。

iPadエア2の後継機種となるものの、iPadエアシリーズの名を引き継がなかったのは、iPadエア2よりも厚く、重たくなったことに起因している。そのボディはバッテリ容量も含めて、初代iPadエアに逆戻りした。だが、その分、バッテリは長持ちすることが期待でき、また厚みは耐久性向上につながる。

安い端末価格、そして耐久性が求められる環境とはどこだろうか。最たる場所は、大量導入し、子どもたちが利用する教育現場だ。

これまで教育といえばアップル、という印象は強かったが、現在米国市場では、グーグルのクロームブック（Chromebook）が実に58％のシェアを獲得し、アップルはMacとiPadを合わせても19％と、ウィンドウズの22％よりも下回っている。

低価格のiPadはその状況を打開する目的があるが、329ドルという価格はクロームブックよりも、まだ150ドル高い。アップルは価格競争ではない、より教育の本質に関わる形で「教育のアップル」を再構築しようとしている。それが、「アップルティーチャー（Apple Teacher）」というプログラムが日本にも導入された背景だ。