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Appleの第1四半期決算を読み解く

「脱iPhone」が急務のApple、鍵となるのは“35周年のMac”だ

文●らいら

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Appleが「利益警告」を発した2019年第1四半期の業績は、売上高843億ドルだった。前年同期比5%減となり、それまで見られた大幅な成長が一気に減速。引き続き弱気の収益予想を示したAppleだが、鍵は「脱iPhone」にある。その中で、Macの果たす役割は大きい。

 

中国不振と今後

アップルは、2019年第1四半期(2018年10~12月)の業績を発表した。売上高は前年同期比5%減の843億ドル。元々のガイダンス(収益予想)は880~930億ドルであったことから、目標を大幅に下回る決算となった。

1月2日に、売上高の見通しが大きく下振れすることを告げる「利益警告」と言われる投資家向けの書簡を発表したアップルは、その中で売上高が減少する要因として、中国の景気後退とiPhoneの不振を挙げた。結果的に、中国の売上高は前年同期比27%減。中国の売上高減少幅は、アップルの売上高全体の減少幅を上回るほどとなった。

当然ながら影響として考えられるのが、米中貿易戦争だ。米国による中国製品への関税は、実体経済や心理的な側面で悪影響を及ぼしている。

アップルにとって中国は生産の要となっている地域であり、かつiPhone 6以降急速に拡大した同社にとって、もっとも成功した新興市場開拓の地域でもある。2014年以降、中国の景気拡大を捉え、iPhoneを大きく成長させることに成功し、一時は欧州を抜いてアップルにとって第2の市場にまで成長した。

その成長の背景には、中国当局への気づかいもあった。アイクラウド(iCloud)のユーザデータの中国国内への移設や、「プロダクトRED」の名前を出さずに“赤いiPhone”を販売するなど、中国の機嫌をうかがうような取り組みも綿密に行ってきた。

こうして大切に育んできた中国市場の急減速は、先述の米中貿易戦争や、次世代技術に関わる知財保護の問題などと絡み合い、アップルは「米国か、中国か」という選択を迫られているようにも見える。

 

 

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Appleは1月30日、第1四半期の業績を発表した。当四半期の売上高は843億ドルと、前年同期と比べ5%の減少。特筆すべきは、中華圏での売上が131億6900万ドルと前年同期比26.7%減だったことだ【URL】https://www.apple.com/jp/newsroom/2019/01/apple-reports-first-quarter-results/




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