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EdTechが変える教育の未来

インプレス

21世紀を生き抜く学び方が分かる!

世界各国で「創造性」「課題解決力」「科学技術」を重視した教育改革が進み、さまざまなEdTech(Education x Technology、革新的な教育・人材開発技法)の教育現場への実装が進んでいる。国内では、経産省主導のもと『「未来の教室」とEdTech研究会』が設置され、先日最終報告回を終了した。本書は研究会の座長代理を務める佐藤昌宏氏(デジタルハリウッド大学大学院教授)が海外・国内での先行事例を紹介。また、国内におけるエドテックを進めるキーパーソンとして、デジタルハリウッド大学学長の杉山知之氏、「カラオケ!English」を手がけ、料理研究家としても著名な行正り香氏、ソニー・グローバルエデュケーション代表取締役社長の礒津正明氏、「世界最高齢のプログラマー」として知られる若宮正子氏がインタビューに登場。日本の学び方がどのように変わるべきか、それぞれの思いを語る。

発売日:2018-10-19

ページ数:225ページ

目次

表紙

はじめに
目次
第1章 なぜエドテックが必要なのか
学んだ知識だけでは生きていけない時代
人生100年時代、学び続ける生涯へ
今の日本の教育で学び続ける人材は育つか?
学歴社会から「学習歴」社会へ
第2章 エクステックが起こす変化とは
「エクステック」イノベーションの登場
エクステックはなぜ進んだのか
エドテックがもたらすものとは
学びはどのように変わっていくのか
エドテックが抱える問題とは
インタビュー 教育が変わるために必要なこと 杉山知之さん
第3章 海外で進むエドテック
海外で進むエドテックの流れ
エドテック先進国アメリカの事例
ムークの広がり
教育専用のクラウドファンディングも登場
習熟度に合わせた学習方法が普及
新しい形の学校も登場
企業における人材育成にも影響
VRも教育に活用
急拡大する中国のエドテック
中国の主なエドテックプレイヤー
その他のエドテック事例
グローバルで広がるエドテックイベント
対談 家庭にもエドテックを 佐藤昌宏×行正り香
第4章 徐々に増えてきた日本のエドテック
日本はエドテック「後進国」
日本でエドテックが広まらない理由
ムークの日本版からエドテックが始まった
社会人向けの「学び直し」が後押し
ユーチューブ世代になじみやすい動画中心の学習サービス
日本独自の発展を遂げた英語学習サービス
子どももオンラインで英語を学ぶ時代
単語帳や海外放送の代わりになるアプリ
モチベーション維持がサービスの鍵
学習管理にも活用されるエドテック
アダプティブ・ラーニングにもスマートフォンが活躍
アダプティブ・ラーニングは学習を効率化する
AIを活用したアダプティブ・ラーニングも登場
授業支援におけるエドテック
なぜ学校にもテクノロジーが必要なのか
使いながらITリテラシーを身に付ける
知識注入・伝達型から双方向型へ
熱を帯び始めたプログラミング教育
プログラミング教育におけるエドテック
子ども向けサービスもスタート
社会人のプログラミング教育も人気に
人材育成におけるエドテック
社員一人一人を育成できるサービス
教える人と学ぶ人を出会わせるサービスも登場
さまざまな教育課題に向き合うエドテック
インタビュー ブロックチェーンは教育をどう変えるか? 礒津政明さん
第5章 文科省・経産省の動き
「国策」としてのエドテック
「アベノミクス」の一環として登場
教育のプロ、文部科学省の取り組み
「『未来の教室』とEdTech 研究会」が発足
経産省が目指すエドテック
10年後に必要とされる人材とは
AIが仕事を奪ってもかまわない
チェンジ・メイカーの学びはどうあるべきか
海外からの参入も歓迎
インタビュー 人生100年時代、学び続ける原動力とは? 若宮正子さん
第6章 教育をデザインし直そう
イノベーションをもたらす二つのステップ
すぐに行うべきは情報のデジタル化
教育者に求められる役割とは
学習者に求められる変化とは
「プログラミング教育」でよいのか
アダプティブ・ラーニングのなぜ
エドテックをはじめよう
改めて教育をデザインしよう
おわりに
付録 エドテックサービス一覧
索引
参考文献・参考サイト
スタッフリスト
奥付
背表紙

著者プロフィール

  • 佐藤 昌宏(著者)

    1967年生まれ。1992年、日本電信電話株式会社(NTT)入社。主に経営企画業務に従事。1999年、無料ISPライブドアの立上げに参画。2002年、デジタルハリウッド株式会社執行役員に就任。日本初の株式会社立専門職大学院デジタルハリウッド大学大学院の設置を経験。同年、Eラーニング開発、人材育成コンサルティング事業を運営する株式会社グローナビを立ち上げ、代表取締役社長に就任。2009年より同大学院事務局長を経て、専任教授としてEdTechの研究実践および学生の指導にあたる。また2017年には一般社団法人教育イノベーション協議会を設立、代表理事に就任。教育に関する国の委員や全国の教育系起業家の育成にも関わる。